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本 マスメディア再生への戦略 NPO・NGO・市民との協働

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本-マスメディア再生への戦略 NPO・NGO・市民との協働
著者: 世古一穂 (著)
土田修 (著)
定価 ¥2,376(税込)
BOOKFANポイント: 110 pt
or
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出版社名 明石書店
発行年月 2009年 08月
ISBNコード 9784750330440
版型 --
ページ数 237P
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内容紹介

「客観報道」を標榜しながらも、国家や政府に寄り添いつづける日本のマスメディア―。
市民セクターと協働する「公共するジャーナリズム」への転換を求め、市民に開かれた新たなるメディア検証組織の創設を訴える。

※本データはこの商品が発売された時点の情報です。

目次

第1章 マスメディアに必要な「市民の視点」(オバマとメディアとNPO/一市民であること/「市民の視点」と「国民の目線」のちがい/マスメディア記者とジャーナリズム/新聞記事はどのようにつくられるのか―そのプロセスと責任の所在)/第2章 公共するジャーナリズムとは何か(「集中過熱取材」と「一極集中報道」のなかで見失われた市民社会の動き―「阪神・淡路大震災」取材を貫いた私的ジャーナリズムの陥穽/操作される情報に対する市民側のメディアリテラシー―「オウム真理教事件」取材に見る公的ジャーナリズムの限界/マスメディアとNPOの協働の成功事例―「コミュニティ・レストランプロジェクト」/マスメディアと市民の協働―コミュニティFMとG8メディアネットワーク/マスメディアと国際的な市民活動の協働の可能性―日中韓のNPO/NGO/市民ネットワーキング)/第3章 参加協働型市民社会へのパラダイムシフト(参加協働型市民社会とは/NPO、市民参加、協働―その真の意味/東アジア型市民社会を拓く)/第4章 マスメディア改革に必要な「公共(する)哲学」―哲学者・金泰昌氏との対話

著者情報

世古 一穂
京都市生まれ。神戸大学文学部哲学科(社会学専攻)卒業、大阪大学大学院工学研究科博士課程後期修了。生活科学研究所主任研究員をへて、特定非営利活動促進法の制定に尽力した。人材養成を専門とする中間支援NPO「NPO研修・情報センター」を1997年11月に開設。同センターは99年東京都より特定非営利活動法人の認証を取得、代表理事として現在に至る。2006年より金沢大学大学院人間社会環境研究科教授。現在、日本NPO学会理事
土田 修
金沢市生まれ。名古屋大学文学部卒業。中日新聞社入社後、名古屋本社社会部、北陸本社報道部、東京本社社会部、川崎支局、立川支局をへて、現在、東京本社首都圏編集部次長。一方、NPO法人の「NPO研修・情報センター」「シーズ」「ATTACジャパン」の会員や、フランスの月刊評論紙「ル・モンド・ディプロマティーク」日本語版の翻訳スタッフなど、さまざまなボランティア・市民活動に携わっている。日本マス・コミュニケーション学会会員、NPO公共哲学研究会会員(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

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